近代国家の成立と発展２年号

問題

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　王政復古の大号令
大政奉還と同日に岩倉具視により討幕の密勅が薩長に下されていた。１２月のこの命令で総裁・議定・参与の三職が創設された。
公家・雄藩大名とその家臣で構成された、雄藩連合の維新政府が発足。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　五箇条の誓文
鳥羽・伏見の戦いののち、明治天皇が神に形式で発表した、新政府の方針。
公議世論の尊重、開国和親、天皇制政府の発展などを内容とし、木戸孝允が最終文案を作成した。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　政体書の発布
五箇条の誓文にもとづいて、政府組織の改変を発表したもの。副島種臣らが起草した。
アメリカの憲法を参考に三権分立の形式を取り入れたかったが、実際は太政官に権力を集中させるものだった。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　神仏分離令
新政府は神道の国教化をめざし、奈良時代以来の神仏習合の風習を禁止した法令。
この結果、神官・国学者らが経典・仏像・仏堂を焼却・破壊する動きが全国に広まった（廃仏毀釈運動）。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　版籍奉還
新政府のもと、各藩は責務に苦しみ、世直し一揆の対策に追われていた。薩長土肥４藩が版籍をを天皇に返上、前半がこれに従った。
これに伴い、政府組織が二官（神祇官・太政官）六省制に変更された。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　戊辰戦争が終わる
小御所会議の決定に怒った旧幕府軍が鳥羽・伏見で敗れてから、彰義隊の撃破→奥羽越列藩同盟の降伏→会津若松城の落城。
函館五稜郭に立てこもった榎本武揚らが降伏して終わった。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　大教宣布の詔
神仏分離令に次いで神道国教化をすすめようとしたもの。
全国の神社の格付けをして政府が保護。天皇に関する祝祭日（紀元節など）を定め、神道の定着を狙ったが、効果はなかった。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　廃藩置県の断行
版籍奉還後も旧領主は知藩事として藩を支配していた。
そこで藩を廃止、府県を設置した。これによって、中央集権国家体制が確立した。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　解放令の布告
士農工商の身分は、新たに華族・士族・平民に編成され四民平等の世になった。えた・非人と呼ばれた人々も平民に組み込まれた。
政府は戸籍法を制定して壬申戸籍を作成したが、、被差別部落への差別は残った。

１８６６ １８６７ １８６８ １８６９ １８７０ １８７１ １８７２ １８７３ 　日清修好条規
新政府は清・朝鮮との国交樹立をすすめ、清とは対等なこの条約を結んだ。
しかしこの年、琉球の漂流漁民が台湾で殺される事件が起こり、琉球の帰属をめぐる日清の対立は続いた。

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